大腿骨近位部骨折は高齢者に多く見られ,手術やリハビリテーションを受けても,受傷前の生活機能まで回復しない患者が少なくありません.術後早期の身体活動量は著しく低下しますが,その後の活動量の変化が退院時の心身機能とどう関係するかは,十分に明らかではありませんでした.そこで本研究では、術後1~4週における身体活動時間の改善度に着目し,退院時の抑うつ症状,身体機能,日常生活動作(ADL)などとの関連を検討しました.
術後1~4週の身体活動時間の増加ペースが大きい患者ほど,退院時の抑うつ症状が少なく,歩行持久力や日常生活動作の自立度が高いことが明らかになりました.
<方法>
本研究は大腿骨頸部骨折または大腿骨転子部骨折に対して手術を受けた65歳以上の患者70名(平均年齢81.6歳)を対象とする前向き観察研究です.3軸加速度計(Lifecorder GS®)を用いて術後1~4週の身体活動を測定し,各週7日間の1日平均身体活動時間を算出しました.各患者の4週分の値を直線に当てはめ,1週間当たりの活動時間の変化を「身体活動量の傾き」として求めました(模式図).退院時には,身体活動時間,抑うつ症状,6分間歩行距離,ADL自立度,歩行補助具の使用状況などを評価しました.統計解析として,身体活動量の傾きと退院時の各指標との関連性を重回帰分析を用いて検証しました.加えて,身体活動量の改善と入退院時の歩行補助具の変化と各指標との関連性の検証としてロジスティック回帰分析を行いました.

<結果>
術後1~4週の身体活動量の改善が大きい患者ほど,退院時の身体活動時間が長く,抑うつ症状が少なく,6分間歩行距離が長く,ADL自立度が高いという関連が認められました(表1).
入院と退院時の歩行補助具の使用レベルの変化において,39名(55.7%)で歩行補助具の使用レベルが維持され,残りの31名(44.3%)は低下していました(表2).また,術後1~4週の身体活動量の改善が大きい患者ほど,退院時に入院前より支持性の高い歩行補助具を必要とする可能性が低いことが示されました.
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本研究は,術後のある時点の身体活動量だけでなく,数週間にわたる活動時間の変化を把握することが,退院時の心身機能や歩行能力の状態を理解する手がかりとなる可能性を示しました.今後,活動量の増加ペースを参考にした個別の活動目標やリハビリテーション計画への活用が期待されます..
Goto K, Kataoka H, Shibuya M, Nakagawa K, Morita K, Nishi Y, Sakamoto J,
Okita M
Longitudinal changes in postoperative physical activity are associated
with phychosocial and functional recovery after hip fracture surgery. Journal of Orthopaedic Surgery. 2026
長崎記念病院 リハビリテーション部
後藤 響(ゴトウ キョウ)
E-mail: gottsu_hibiku@yahoo.co.jp